2016年7月28日 更新

ビットコインの危険性とは、どんなものがあるのだろうか

昨今はビットコインには、様々な魅力があるといわれています。しかしながらそれ以上に危険性が多数あるのも事実です。そこで今回は、ビットコインの魅力と、その裏に潜むであろう、危険性とその危険性に対抗するための手段などを中心に紹介していこうと思います。

ビットコインの魅力

ビットコインのボラティリティは、投機や投資対象としてみた場合、他の主要な金融商品と比較すると非常に高く、業界も加速度的に成長していることから非常に魅力的な環境だと言えるでしょう。一方で、本来の目的である通貨の安定性という観点から見ると、現状まったく適していないと言わざるをえませんが、トレーダーにとってはそれほど大きな問題ではありません。
成長力が高いという事は、大きな魅力で今後多くの人が参加してくる可能性があるというわけです。
値動きが大きい

値動きが大きい

最初は価値は低かったですが、利便性などの観点からかなりの需要を得る事が出来ました。これによって、やり用によっては大きな利ザヤが得られる期待がなされ、こうした事態になりました。投機には大きなメリットです。
実際、昔は価値がありませんでした。
初期の発掘者は、1万ビットコインでピザ2枚とコーラを買ったとか。
それくらい、注目されいませんでした。

しかし、投機マネーとは恐ろしいもので、有望な投資先として眼を付けられれば、
莫大なお金が流れ込み、著しく価格を上昇させます。
その典型が、かつての黄金です。

最近は下落気味ですが、以前の貴金属はひたすら価格が上昇していました。
黄金は言うに及ばず、銀やプラチナも、通貨の代替品として、昔から使われていました。

なぜ貴金属が、通貨の代わりとなるのか?
それは、希少性、分割性、保存性を併せ持っているからだと思われます。
規制がなく、ある程度絶対数が限られているのでそこがとても魅力的になりますね。
とくに海外送金は、一般の銀行とは比較にならないぐらい安価です。ビットコインの単純な魅力は、送金手数料が任意で決められ(着金日にこだわらなければ手数料0円もあり得る!)、それがどこよりも圧倒的に安いことです。





もともとビットコインは、自国の金融システムに不信感を持つ人の間で注目されるよになりました。ゆえに資産を安全かつ手軽に海外に逃避できる手段として、ビットコインは広まったわけです(たとえば、その代表格が中国人らです)。
送金が楽なうえに、制限がかかっている国でも比較的楽に使う事ができます。しかしながら、必ずしも魅力だけとは限りません。そこで次の項では危険性を見ていこうと思います。

ビットコインがもたらす危険性

フランス銀行は、ビットコインの価格は本質的に不安定で、ユーザーは本物の通貨との交換が難しくなる可能性があると指摘。その匿名性からマネーロンダリング(資金洗浄)やテロ資金に利用されかねない面もあるとの見方を示した。

その上で「たとえビットコインが今のところ信頼に足る投資商品でなく、それゆえに金融の安定に重大なリスクが生じないとしても、ビットコインの保有者にとってはリスクをもたらす」と主張した。
ビットコインはとても送金が便利なものです。だからこそマネーロンダリングの温床になって、悪用される危険性があります。また、管理している国や省庁がいないので、盗まれる危険性が出てくるのも事実です。
リスクがないわけではありません。

リスクがないわけではありません。

危険性を無視して、乱用すればそれが自分に帰ってくることだってありますよ。中途半端な行動で涙をのまないように、慎重な行動をとりましょう。
ビットコインをはじめとする仮想通貨はP2P型であり、国が管理・コントロールできるようなものではありません。そのため、世界の中にはこれを脅威と感じてビットコインの取引を禁止したり制限を行っている国もあります。規制により分散型仮想通貨を直接根絶することは不可能とはいえ、世界が禁止の方向に動き、堂々と使えないようになれば、ビットコインの大きな利点の一つである「自由」という側面が損なわれ、自然と衰退していく可能性が高いと考えられます。
上記のように悪用をされると、当然大きな規制がかかります。その際に価値は落ちる危険性は十二分にあります。
デジタルマネーはまだまだ登場して間もないため、参加者が少なく、価値が乱高下している段階です。しかし、やがて普及段階に入り、多様な参加者と多様な裁定取引メカニズムが働き始めると一定の変動幅に収れんしていくと思われます。
値動きが大きいという事は、当然大きな損をする可能性が高くなります。安定すればいいのですが、そうならない場合は所持が不安な通貨になる可能性もあります。
さらに、ビットコインには価値の保証がないだけに、一度信用を失えば、またはコンピュータ・ネットワークのトラブルが生じても、すべてが消えてなくなってしまう危険性もはらんでいます。その時、誰かに責任を問うこともできません。
現在はある程度の信用がされていますが、今後は信用されなくなる危険性があります。ただし今のところはそうならないような工夫がいくつかされています。しかし未来はわかりません。
暗号通貨取引所であるCryptsyは昨年11月22日にDDos攻撃を受けた。それから出金不能問題が浮上し、BTCやLTCでの出金が出来なくなった。
管理省庁がいないので、万が一引き出しの妨害などのクラックを受けると、折角のビットコインがパアになってしまいます。
一部は導入しましたが。

一部は導入しましたが。

まだ不安な会社も多数あって、導入に踏み切れていないようです。
東南アジアにおけるマスターカードの社長であるMatthew Driver氏もまた2014年12月にはデジタル通貨に対して批判的であり、暗号システムによるデジタル通貨は危険すぎるという会社の方向性に則っている。

Driver氏は、マスターカードが「暗号システムのデジタル通貨という概念に対して完全には対応できていない」ことを述べ、さらに「自社の技術はデジタル通貨の主義と真っ向から対立しているという考えのもとマスターカード会社を立ち上げた」ということを語った。
この様に、悪用されるであるや、価値が不安定になる、あるいはクレジットカードのシステムに合うか不安であるという理由が主因です。フィッシング詐欺が心配とのことですが、それではこうした危険性に対してどのような対策がなされているのかを見ていきます。

危険性にどう対応するか?

実際に法改正で最も意義があったのはどの点なのか。森・濱田松本法律事務所の増島雅和弁護士によると、「仮想通貨」の定義を定めたことが極めて重要だという。

「将来的には、金融商品取引法や貸金業法、保険業法などに、資金決済法に定められた仮想通貨を含める改正を行うだけで、迅速に法規制を展開できる」(増島氏)

今はまだニーズが顕在化していないが、先々、仮想通貨を使った貸し付けや資産運用、保険商品が必要とされる時代が到来するかもしれない。その際、速やかに法規制をかけることが可能となり、ビジネスを行う環境を整備しやすくなったのだ。
規制を掛ける事によって、悪用される可能性を減らしています。規制ができる事によって、場合によっては緩和があるときもあります。
安全な場所に保管することによって、バックアップはコンピューターの欠陥や人的ミスからあなたを守ってくれます。あなたの携帯電話やコンピューターが盗まれても、あなたのウォレットを暗号化していれば、バックアップでウォレットを回復することができます。
まずは利用者自身が注意する事で、それによって危険性を緩和できます。
預金引き出し制限など、財政危機で混乱の続くギリシャでは、にわかにビットコインへの注目が集まっているようだ。

ニューヨーク証券取引所はビットコイン価格の指標配信を開始した。

新興企業向け米株式市場「ナスダック」も、取引記録の管理台帳にビットコインの基盤技術「ブロックチェーン」を使う実験を行うという。
現在の所国は動いていませんから、信頼できる市場が指標を作ることによって、価値の乱高下のリスクを下げるのも一手です。
ビットコインのブロックチェーンの仕様自体を変更するのでなく、新しい技術をビットコインに適用し、問題解決を図ろうとする動きもあります。また、一から仕様を決定し、ビットコインを改良した新しい仮想通貨を作るという人々も現れており、これらの動きは、アルトコインやビットコイン2.0と呼ばれています。
ビットコインそのものの改良によって、様々なウィルスをはじく事により、危険を緩和させます。これは現在始動中で、今後改良されるでしょう。

終わりに

この様に、ビットコインは新しい通貨で魅力が大きい、将来性のある暗号通貨といえます。しかしながら、まだまだ危険性が高いものでもあるので、まずは使う額をリスクを考えて、最低限にしてトラブルが起きても、被害が少ないようにしましょう。そのうえで、うまく付き合っていくことが大切です。
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